株式投資に目覚めた群馬の至宝

大化け株を掴みたい人生でした…

【大泉製作所】昨年の売却後から大きく株価を下げているEV関連銘柄…もう少し落ちたら買い戻したいかも?

calendar

reload

昨年主力に据えていた大泉製作所ですが、業績の改善が見られたこともさることながら、それ以上にEV関連銘柄として取り上げられたことで、400〜600で買っていたものが、動意付いてからは、わずか1か月程度で2〜3倍になりました。

 

想定よりも早いペースで上げたこともあり、最も保有している頃と比べると取りこぼしも多く、少し後悔している銘柄でもあります。

 

最近は株価もかなり落ちてきていることもあり、

 

今回は私が大泉製作所に注目していた頃に考えていた、中国の自動車産業の動向と新エネルギー車の動向等について振り返って見たいと思います。

 

もう少し下げたら買い戻しを考えることもあるかもしれません(?)

 

とはいえ、大泉製作所については、温度センサーのみならず、社会インフラとしての海底ケーブルの需要や思惑が入ってくる余地に対する期待が最も高かったです。

 

時価総額が小さかったのも魅力的でした。

大泉製作所の株主総会に参加

 

 

EV関連銘柄は以下のようにたくさんありますが(これでも網羅的ではないと思います)、上述した記事やEVに止まらない思惑や業績回復期待の高まりを狙って「大泉製作所」を選びました。

4098 チタン工業
5453 東洋鋼鈑
5713 住友金属鉱山
5805 昭和電線HD
5970 ジーテクト
5986 モリテック
6292 カワタ
6505 東洋電機製造
6508 明電舎
6617 東光高岳
6618 大泉製作所
6619 ダブル・スコープ
6651 日東工業
6768 タムラ製作所
6807 日本航空電子
6816 アルパイン
6844 新電元工業
6859 エスペック
6866 HIOKI
6912 菊水電子工業
6914 オプティクスG
6996 ニチコン
6998 日本タングステ
7201 日産自動車
7212 エフテック
7267 ホンダ
7745 エーアンドデイ

 

そもそも論として、

以下に記すような、中国における新エネルギー車の動向について考えている時にEV関連銘柄を何か買いたいと思いました。

 

スポンサーリンク

中国自動車産業の現状

中国は年間の販売台数が世界一の自動車市場である。

 

中国自動車工業協会によると、2016年の中国における自動車販売台数は2800万台を超え、右肩上がりに過去最高値を更新し、ここ数年世界最大の市場になっている。

 

中国では日本と異なり、質の悪い燃料を使用していることから、大気汚染が深刻になっているという背景もあり、この巨大市場に置いて、現在エネルギー車(EV、プラグインハイブリッド、燃料電池車)の開発生産に向けた動きが急速に進行している。

 

ただし、現状においては、新エネルギー車の販売台数はわずか数%に止まっている。

 

こうした状況を受け、中国政府も改善に着手しており、特に先般実施された党大会の場では、習近平が「グリーン型、低炭素型、循環型の発展に関する経済システムを構築・健全化する」との方針を示していた。

 

環境面における規制の厳格化は日本にとっては追い風である。

 

というのも、ご承知のように、省エネ・環境に優しいといったイメージでは日本製品の評価は極めて高いことがその理由に挙げられる。

 

【中国における新エネルギー車の動向】

こうした習近平の方針を受け、中国政府は2017年9月、自動車メーカーに対し、一定割合の新エネルギー車の販売を義務付ける制度を導入すると発表し、2018年4月1日より施工される予定となっている。

 

この制度ではガソリン・ディーゼルなどを燃料とする自動車の年度生産台数あるいは輸入台数が3万台以上の企業に対し、2019年は販売台数の10%、2020年には12%とする目標が課される。

 

最も影響の多い事例だけをここでは取り上げているが、この他にも新エネルギー車導入及び環境規制分野では多くの施策が国策として既に導入されている。

 

EVへのシフト

EVへのシフトが急速に進めば、部品メーカーの収益にも当然大きな影響を与える。

 

中小企業庁が発行する中小企業白書によると、従来型のガソリン車の約4割の部品が不要になると想定されており、EVの普及によりエンジン部品、トランスミッター部品、操縦部品等の製造業車が大きな影響を受けると指摘されている。

 

中国における新エネルギー車の普及に対しては、動力電池の高価格など課題も多いため、懐疑的な見方も確かに多い。

 

しかしながら、スマートフォンや電子決済など他産業の例を見ると、中国企業のブランドやサービスが圧倒的なスピードと規模で国内市場を席巻し、海外市場にも影響を与える事例が増えつつある。

 

自動車産業においても同様のことが起こらないとは限らないので今後の中国の新エネルギー車の動向には注目したい。

 

こうした背景からも日本企業のEV関連銘柄に好影響が出ることは確実であった。次は、大泉製作所みたいなチャンスボールを取りこぼさないように反省すべし

 

余談になるが、今後あるいは現在進行形で中国企業は日本の技術を盗みにくる(あるいは既に着手している)可能性もあると考えているが、何らかの然るべき対策は講じられているのだろうか?

 

本当は中国株を買ってみたい気持ちもあったのだが、今はまだ中国語がそこまで得意と言えるレベルではないので、早くマスターして投資にも活かせるようにしていきたい。

【中国語勉強法】中国語を半年の独学で習得できるか?実際に挑戦してみる

この記事をシェアする

コメント

コメントはありません。

down コメントを残す